なぜ保険に入るのかを端的にいうと、貯金やパートナーの収入でカバーできない事態にそなえるためです。
逆にいうと、貯金やパートナーの収入でカバーできれば保険に入る必要性はないです。
このことを自家保険といいます。
貯金ができてる人はすでに自家保険に入ってると言ってもいいでしょう。
まず整理すべきは、自家保険を考慮したうえでそれでもカバーできない状況はどういうときかです。
例えばほとんどの建物には火災保険がかけられています。
でも、そうそう家って燃えないですよね?
それでも保険がかけられてる理由は、自家保険でカバーできないからです。
損得で考えるならたぶん火災保険には入らないほうがいいです。ほとんど燃えることはありませんから。
つまり保険に入る目的を損得にするのではなく、保険は保険と割り切る考え方が必要になります。
年金と聞くと老後にもらえる老齢年金をイメージする方が少なくないかもしれません。
実はご家族が亡くなったときにもらえる、遺族年金というものもあります。
例えば40代の夫婦と幼い子供が2人の家庭があったとします。
夫(会社員)が亡くなったときに、遺族年金はいくらもらえるでしょうか。
実はそれなりのお金がもらえます。
しばらくの間、年額約180万円が遺族年金からもらえるんです。
※夫:会社員 平均報酬月額35万円 加入期間20年(平成15年4月以降)
妻:専業主婦 40歳時に夫が死亡 40年間国民年金に加入予定
子:2人 (18歳未満)
意外とこういうことを知らずに民間の保険に入ってる方がけっこういます。
遺族年金からどれくらいのお金がもらえるかがわかれば選択肢は広がります。
人によっては、だったら保険に入らなくてもいいと結論がでるかもしれません。
保険に入るにしても入らないにしても、根拠を持つことが大切です。
自家保険や遺族年金を踏まえて、保険がいるか、いらないかチェックアップができるツールを使ってみてください。
保険に入れば全て解決とはいきません。
実際にお金がもらえてはじめてよかったとなるものが保険です。
仮に夫に5,000万円の死亡保険がかかっていたとして、妻はいくらの手残りとなるでしょうか?
いちばん厳しいケースだと、手取りが半分の2,500万円になったケースを私は目の当たりにしてます。
でもそれだと困るじゃないですか。
5,000万円の保険をかけてたら普通5,000万円もらえるって思いますから。
保険に入るだけでは不十分で、最終的に手残りがいくらになるかまで考えて入らないといけません。
ちなみに、2,500万円の手残りなったのは、生命保険の受取りが贈与税になる形で保険に入ってしまっていたケースです。
例)
契約者:妻
被保険者:夫
受取人:孫
契約者も被保険者も受取人もぜんぶバラバラの契約になっていたら注意が必要です。
生命保険は贈与税となり、高額な税金を支払わなければならない可能性が高くなります。
ここだけの話、保険営業を生業としてるプロですらこういった税金の知識をもってる人は多くはありませんし、お客さまが入った保険の保障額の根拠を語れない人もいます。
そういう人に限って「もしなにかあったらどうするんですか」とか、「なにかあったときの保険ですから、保障は手厚い方がいいですよ」と言って営業をかけてきます。
そして最終的には保険業界から去っていきます。
保険営業マンの3年以内離職率は80%と言われていますから、このような経験がある方は少なくないのではないでしょうか。
保険の税金の勉強なんてさておき、とにかく足を動かして数字を上げなければならないという風潮は確かにあります。
そうしないと退職に追い込まれてしまいますからね。
個人的には本当にすごいと思うのですが、こういうゴリゴリ営業系の生保レディとかがものすごく成果をあげていたりします。
最近ではネットでも簡単に保険に入れるようになりました。
プロに相談して保険に入るか、ネットで保険に入るかを選べるようになったわけです。
このこと自体はすごくいいことですが、果たして保険に入ることで安心はできているのか微妙なところではあります。
実は生命保険に入ってる世帯のうち約7割は不安を抱えていると言われています。
※公益財団法人生命文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」参照
つまり考え方がよくわからないまま保険に入ってる方から不安になってしまいます。
だったらわかるように根本的な考え方を整理しましょう。
ここまで読んでいただいた方にはわかるかもしれませんが、考え方は至ってシンプルです。
収入 - 支出 = 必要保障額
無料のメルマガに登録してくださった方に、簡単に必要保障額を出すツールをプレゼントしています。
お子さまがいる家庭では教育資金がどれくらいになるかは把握しておきたいところです。
保険に入る・入らないの前に、教育費の相場感は必ず知っておくべきです。
本ツールでは、公立か私立か、文系か理系かなどを選ぶだけで簡単に概算の教育費を算出できます。
月にどのくらいの出費があるかを洗い出すことができます。
家計簿を細かくつけている方でもないと、何にいくら使っているのか把握するのは難しいです。
家族構成、お子さまの年齢、会社員か自営業かなど、様々な要因で遺族年金はもらえる金額が変わってきます。
ご自身はいくらもらえるのかを算出するのは複雑ですが、このシートでは誰でもシンプルに概算の遺族年金を出すことができます。
※実際に支給される金額とは異なりあくまでも概算となります。
収入-支出=必要保障額という式はシンプルです。
しかし収入ひとつとっても、遺族年金がいくらもらえるかを考えるだけでかなり大変です。
ご自身が入力した結果を、数値とグラフで視覚化することができます。
生命保険に入る指針となるデータの出来上がりです。
これで保険をかけすぎたり保障が足りなくなったりする危険性を下げることができます。
単刀直入に言うと、わかりません。
入るにしても入らないにしても、なぜそうするのか根拠をもつのが大切だと考えています。
本ツールは保険のいる・いらないを判断するのにお使いいただけます。